歩分の算出は、不動産の表示規約に基づき80m＝1分と定められており、信号待ちや坂道などは考慮されていません。個人差もありますので、賃貸物件の「徒歩○分」と、実際に歩いたときの所要時間が違うのはよくある話。

賃貸物件の「徒歩○分」と、実際に歩いたときの所要時間は付帯条件。自分の足で実際に歩いて、納得できる物件を探しましょう！

新築物件でまだ完成していなかったり、下見の時点で前の居住者が住んでいる場合、実際の間取りを自分の目で確認するのは困難です。条件のいい物件はどんどん借り手が決まるため、部屋を見ないまま決めてしまうケースも。
引越した後で間取り図と実際の部屋が少し違う場合もあります。店舗物件など、違いが実際の業務に影響するならば、契約を解除することもできますが、住むだけの賃貸物件の場合、契約を解除することは難しいでしょう。
広さがかなり違うなら交渉の余地もあるかもしれません。用意した家具が収まらないなどの場合は、管理業者に相談してみましょう。

前の居住者の家具や家電が処分されずに残っていた場合、早く自分の荷物を片付けるため、仕方なく自腹を切って処分する方がいます。
その前に一度、管理業者に相談してみましょう。
「何もない状態で入居する」のが当然です。管理業者に処分を頼みましょう。また、一見ゴミに見えても、もしかしたら必要なものかもしれません。放置されていたとしても、勝手に人のものを処分したら、損害賠償を求められることもあります。
そういう意味でも、自分で処理せずに業者に任せてください。

物件の設備として広告などに記載されていたのなら、早く替えるよう要求することはできます。
文書ではなく口頭の場合は、工事するかどうかは家主次第。我慢できずに自分で工事するときは、部屋の中にある端子なども家主のものです。事前に許可を得ることが必要になります。
電話会社の局内工事だけで済むのなら、特に許可は必要ありません。

引越してから「狭くて自分の自転車が置けない！」などと言っても、残念ながら具体的な解決策はないと考えたほうがよさそうです。
部屋の中はもちろん、建物の現状を理解した上で契約するのが前提です。自転車置き場があると言われても、それがどれくらいの広さなのか、自分のものも置けるスペースがあるのか、契約する前にきちんと確認しなければなりません。

築年数の記載が間違っていたとしても、それが法律に触れるかどうかは微妙なところ。
自分の目で見て納得した上で契約することが前提です。後になって「築年数が違う」といって、例えば家賃の減額を要求しても通らないでしょう。
ただし、かなり古い物件を「新築」と偽られた極端な場合、明らかに故意なら話は変わってきます。